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この要件は環境工学およびその関連分野の技術者教育プログラムに適用される。 |
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1. 修得すべき知識・能力 |
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本プログラムの修了生は以下の知識・能力・技術を身に付けている必要がある。 |
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（1） |
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環境管理、環境保全、環境改善・修復、環境負荷低減の基本理念などについて理解し、適切に対応する基礎的な能力。 |
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（2） |
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環境に関わる現象を観察・把握し、解析する能力。 |
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（3） |
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応用（工業）数学および自然科学（物理、化学、生物、地学を主たる内容とする科目を最低2科目）の知識、能力。 |
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（4） |
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次に挙げる環境に関する領域の一つ、またはこれらを統合した領域の基礎。 |
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1) |
都市環境および環境システムに関わる領域（注1） |
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2) |
社会基盤およびその環境に関わる領域（注1） |
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3) |
居住および生活環境に関わる領域（注1） |
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4) |
物質およびエネルギーの環境に関わる領域（注2） |
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5) |
その他の環境に関わる領域 |
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（5） |
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（4）に記した環境工学に関する領域のうち、1領域以上において、調査や実験を計画・遂行し、結果を正確に解析・考察し、かつ説明する能力。 |
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（6） |
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プログラムの示す領域における専門的な知識・技術を総合して、環境問題を認識するとともに、その課題を設定し、適切なプロセスに基づき解決する能力。 |
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2. 教員 |
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（1） |
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教員団には、技術士などの資格を有しているか、または教育内容に関わる実務経験によって、科目を教える資格のある教員を含むこと。 |
注1：領域1〜3)の補足説明については、
土木学会 < http://www.jsce.or.jp/opcet/jabee/ >を参照。
注2：領域4) の補足説明については、下記 を参照。
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― 環境工学およびその関連分野―
「物質およびエネルギーの環境に関わる領域」補足説明
（2003年度試行用） |
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1.（4）の4）に示した「物質およびエネルギーの環境に関わる領域」を主たる領域とするプログラムについては，化学分野審査委員会が関連学協会の協力を得て，試行を担当する。なお、この領域の内容・キーワード例は以下のとおりである。 |
「物質およびエネルギーの環境に関わる領域」キーワード
環境化学、グリーンケミストリー、クリーンエネルギー、環境光触媒、生分解性高分子、環境化学分析、環境機器分析、環境適合型材料、環境低負荷型物質変換技術、環境浄化技術、環境負荷物質吸着剤・吸着プロセス技術、環境触媒工学、再資源化技術、水質汚染、大気汚染、土壌汚染、循環資源・廃棄物管理、放射性廃棄物管理・処理技術、生態工学、化学環境政策、ライフサイクルアセスメントなど。（ただし、領域1）-3)と重複する内容、キーワードは除く。） |
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2. |
「物質およびエネルギーの環境に関わる領域」では、別表の量的ガイドラインを設ける。 |
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3. |
1つの科目を修得すべき知識・能力(1)〜(6)に割振ることは許される。 |
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4. |
修得すべき知識・能力(1)には、講義、実験・演習科目の他に、卒業研究、セミナーなどによって修得できる専門知識を含むと考えることができる。 |
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5. |
修得すべき知識・能力
(2)の「環境に関わる現象を観察・把握し、解析する能力」には、講義、実験・演習科目の他に、卒業研究、セミナーなどによって修得できる能力を含むと考えることができる。 |
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6. |
修得すべき知識・能力(4)の「物質およびエネルギーの環境に関わる領域」の基礎を修得するためには、 |
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(1) |
化学工学量論、熱力学、移動現象論、有機化学、無機化学、物理化学、分析化学、高分子化学、材料化学、電気化学、光化学、界面化学、薬化学、生化学、エネルギー化学、分離工学、反応工学、プロセスシステム工学など物質・エネルギーに関連する領域の内の2領域以上に関する専門基礎知識、実験技術、およびそれらを問題解決に利用できる能力、 |
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(2) |
補足説明1のキーワードの内、2つ以上のキーワードに関わる専門基礎知識、およびそれらを問題解決に利用できる能力 |
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を含む必要がある。 |
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(1)〜(2)の意味するところは、各プログラムの専門基礎を修得するためには、(1)化学分野専門基礎、(2)物質およびエネルギーの環境に関わる領域専門基礎の学習が大切であることを示している。ここに例示した内容、および補足説明1.に掲載したキーワードは、教育・学習によって学生が獲得する能力を示しており、科目名を規定するものではない。従って、各プログラムは、独自性に従って科目名を決めることができるのは当然である。また、一つの科目を上記(1)〜(2)に割振ることも許される。 |
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7. |
修得すべき知識・能力(6)の「専門的な知識・技術を総合して、環境問題を認識するとともに、その課題を設定し、適切なプロセスに基づき解決する能力」には、卒業研究、セミナーなどによって修得できる能力も含むと考えることができる。 |
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別表 量的ガイドラインの例 |
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| 教育内容 |
物質およびエネルギーの環境
に関わる領域 |
| (1) |
10時間 |
| (2) |
30時間 |
| (3) |
60時間 |
| (4) |
140時間 |
| (5) |
60時間 |
| (6) |
80時間 |
| 合計時間数 |
380時間 |
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ここに示した量的ガイドラインはminimum
requirementであり、各プログラムは、その目標に合うさらに高度な教育内容を含めて、質の高い環境工学分野の技術者教育を目指すべきである。 |